ホームセンターのカインズ（本庄市）は都内で2日、価値がありながら十分に生かし切れていない素材や資源に新たな価値を見出し、商品として消費者に届ける共創プロジェクト「MOTTAI（もったい）」を発表した。

　プロジェクトは地域の困りごとや関心、ニーズに寄り添い、一人一人が主役になれる「まち＝地域社会」の実現を目指すカインズの「くみまち構想」の一環。全国各地に店舗を持つ同社がハブとなり、生産者とメーカー、商品と消費者をつないで持続可能な地域プラットフォームを構築する。

　第1弾の今回は規格外のトマトやナス、ケール（いずれも千葉県産）を活用したレトルト食品「MOTTAIカレー」（1食598円）を3種類開発。19日から35店舗の「くみまちマルシェ」で販売する。県内は大宮店、鶴ケ島店など9店舗。来年は50店舗への拡大を予定している。

　今後は製造工程で生じる野菜の皮やおからなどの副産物だけでなく、プラスチックや園芸用土などの地域資源にも拡大。継続して販売できるエコシステムを目指す。

　この日、都内で開かれた発表会では協業メーカー各社が商品を展示し、それぞれの素材が抱えている課題や協業の背景などを説明。石井食品（千葉県八千代市）の三谷明マネジャーは「食品ロス削減と生産者の収益安定化への思いが（カインズと）一致し、商品開発につながった。国産・無添加調理のおいしさを味わってほしい」と話した。

　カインズのくみまちMOTTAIプロジェクトリーダーの内山智彦さんは「生産者自身では難しい課題も私たちのネットワークで課題解決につなげられたら」と意欲を見せた。