部活動や授業など学校の管理下で小中高生らが熱中症になり、日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）が２０２４年度までの１０年に災害共済給付制度で医療費を支給した件数は、１８年度の約７千件をピークに減少傾向にあることが２５日、ＪＳＣのまとめで分かった。全世代の熱中症による搬送者数が増加傾向の中、近年の酷暑を受けて教育現場に広がった屋外活動の見送りなどの対策に一定の効果があったと言えそうだ。