部活動や授業など学校の管理下で小中高生らが熱中症になり、日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）が２０２４年度までの１０年に災害共済給付制度で医療費を支給した件数は、１８年度の約７千件をピークに減少傾向にあることが２５日、ＪＳＣのまとめで分かった。全世代の熱中症による搬送者数が増加傾向の中、近年の酷暑を受けて教育現場に広がった屋外活動の見送りなどの対策に一定の効果があったと言えそうだ。

　ＪＳＣによると、１５～１８年度に増加が続いた後、１９年度は約５千件に減少。新型コロナウイルスの感染拡大の影響が大きかった２０、２１年度は２千～３千件台となった。収束後も以前の水準には戻らず、単年度で３千件前後が続いた。教育現場で「暑さ指数」に応じた部活動や体育の実施可否判断や、空調の整備が進んだことが背景にあるとみられる。

　ただ環境省と文部科学省は、件数が依然として高水準にあり、学校ごとの取り組みに差があると指摘。対策ガイドラインを公表し内容の充実を促している。