全国の小中学校で、プールでの水泳授業を取りやめる事例が増えていることを受け、スポーツ庁が実態調査に乗り出したことが１８日、分かった。施設の老朽化や猛暑により、座学のみとするケースや民間施設を活用するなど、在り方が多様化。実施場所や形態、指導体制について各地の教育委員会などに確認し、今後の政策の参考とする。

　水難事故防止の観点から、現在の学習指導要領では小学１年から中学２年まで水泳の実技が必修となっている。維持管理の負担が大きい学校のプールは減少傾向にあり「適切な水泳場の確保が困難な場合」は座学とするなどの例外は認められているが、スポーツ庁は地域の実情に応じた実技の機会を確保するよう推奨している。

　スポーツ庁は２０２４年度の全国体力テストに合わせ、水泳授業の実施場所を調査。自校のプールで実施している割合は小学校で７８・９％、中学校で６１・６％だった。近隣校や民間クラブのプールを活用する事例が増えつつある昨今の動向を踏まえ、より詳細な実態把握が必要と判断した。