県は3月30日、さいたまスーパーアリーナのバリューアップ・ネーミングライツパートナーにGMOインターネットグループが決定したと発表し、締結式を行った。愛称は「GMOアリーナさいたま」となり、2032年3月31日までの6年間使用される。

　同アリーナは命名権に加え「バリューアップ」を提案に求めて命名権者を募集。県内外の5社から応募があり、ホスピタリティー設備の強化や高速通信回路の整備、ヒューマノイド（人型ロボット）の実証実験などを提案に盛り込んだ同グループが選ばれた。

　命名権料は、改装による休館中の26年度は5千万円（税抜き）、27～31年度は年間5億5千万円（税抜き）で、総額28億円。休館期間は3カ月短縮され、27年4月にオープンを予定している。

　熊谷正寿グループ代表は「来場者はもとより、地元の人にもGMOで良かったと言ってもらえるよう、総力を挙げて尽力したい」と力を込めた。