２０２２年に体外受精などの生殖補助医療が公的医療保険の対象になって以降、双子や三つ子といった多胎妊娠の割合が増加し、２３年の生殖補助医療による多胎妊娠数は過去最多の４３５４例だったことが２５日、東邦大などの研究で分かった。

　多胎妊娠は妊婦への負担が大きく、日本産科婦人科学会は一度に移植する受精卵は原則１個としている。ただ保険を使って受精卵を移植できるのは不妊治療開始時の年齢が４０歳未満の人で６回、４０～４２歳の人で３回までに限られるため、制限回数内で治療を終えようと、複数の受精卵を移植する人が増えた可能性がある。

　伊藤歩東邦大講師は「リスクの高い妊娠は周産期医療の負担になることも考慮して、保険制度を検討する必要がある」と話している。

　体外受精では、妊娠の確率を上げるため同時に複数の受精卵を移植することがあり、多胎妊娠が起こりやすい。学会は０８年、一度に移植する受精卵を原則１個とする見解を表明。ただし３５歳以上や２回以上移植しても妊娠しなかった女性では２個に増やすことも認めた。