日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）と日本パラリンピック委員会（ＪＰＣ）に加盟する全９冬季競技団体で、選手強化に人工知能（ＡＩ）を活用しているのは日本スケート連盟だけだったことが２５日、共同通信の調査で分かった。活用は国の強化戦略に明記されているが、情報流出の懸念や人材確保など課題を挙げる声が多く、導入が進んでいない実態が浮き彫りになった。