日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）と日本パラリンピック委員会（ＪＰＣ）に加盟する全９冬季競技団体で、選手強化に人工知能（ＡＩ）を活用しているのは日本スケート連盟だけだったことが２５日、共同通信の調査で分かった。活用は国の強化戦略に明記されているが、情報流出の懸念や人材確保など課題を挙げる声が多く、導入が進んでいない実態が浮き彫りになった。

　調査は昨年１２月、ＪＯＣ加盟の６団体とＪＰＣ加盟の３団体に実施。選手強化策でのＡＩ活用の有無、その理由、活用法、今後の方針、メリット、課題を尋ねた。

　日本スケート連盟ではフィギュアスケートの動作解析プログラムのチェックやプログラム構築補助、成績などのデータの整合性チェックで利用。「プロンプト（指示）を正確に組まなければリスクが伴う」としつつ、理解して使うことで業務上の効率が上がり得るとした。

　ほか８団体は活用していない理由として、利用目的や期待成果の精査が不十分であることや、人材がいないことを挙げた。