自閉症などの発達障害が指摘される小中学生が不登校になった割合は１３・２６％で、障害のない子どもを含む全体の３・７１％に比べ３倍以上だったことが２５日、文部科学省の調査研究で分かった。コミュニケーションが苦手といった特性による困難さが影響した可能性があり、同省は「専門家らと連携した組織的な支援が必要だ」と分析している。