１１日の東京株式市場の日経平均株価（２２５種）は大幅反落した。終値は前日比１２５９円６１銭安の６万４０１１円３４銭となり、約１カ月ぶりの安値水準を付けた。中東情勢の悪化を背景に米原油先物価格が上昇し、景気の減速を警戒した売り注文が膨らんだ。下げ幅は一時２０００円を超えた。

　東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は２６・２８ポイント安の４０２８・３０。出来高は２３億７２５１万株だった。

　米国とイランの戦闘激化に伴って、海上輸送の混乱が長期化するとの見方が強まった。原油先物価格が上昇し、インフレが加速して景気が下押しされるとの懸念から幅広い銘柄が売られた。

　長期金利の上昇や前日の米国株安も重荷になった。半導体検査装置大手のアドバンテストや人工知能（ＡＩ）関連企業に出資するソフトバンクグループなど、平均株価への影響が大きいハイテク銘柄の一角が大幅安となり、相場を押し下げた。