１１日午前の東京株式市場は、日経平均株価（２２５種）が大幅反落した。下げ幅は一時２０００円を超え、６万４０００円を割った。中東情勢の悪化懸念を背景に米原油先物価格が上昇し、景気の減速を警戒した売り注文が先行した。

　午前終値は前日終値比１８０１円５６銭安の６万３４６９円３９銭。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は４４・３１ポイント安の４０１０・２７。

　米国とイランの戦闘激化を受けて原油の海上輸送が滞るとの見方が強まった。指標の米国産標準油種（ＷＴＩ）の１０月渡しが一時、１バレル＝１０４ドル台まで上昇し、投資家心理が悪化した。

　株価水準が高いハイテク株の一角が大幅安となり、相場を押し下げた。前日の米国市場で関連銘柄が下落した流れを引き継いだ。長期金利の上昇も重荷になった。