小中高校などで勤務する校長ら管理職の７８・５％が、ＬＧＢＴＱ＋（性的少数者）への理解を深めるための取り組みを校内で推進する必要があると考えていることが、宝塚大の日高庸晴教授（社会疫学）の調査で分かった。一方で、１９・８％が「必要だが優先順位は低い」と回答。日高教授は「いじめや不登校に直面する児童生徒の中に当事者がいる可能性もある。まずは多様性の尊重に向けた教員研修が必要だ」と訴える。