妊婦の血液から胎児の染色体異常を調べる新出生前診断（ＮＩＰＴ）を巡り、東京慈恵医大など全国の１１医療機関が、全ての染色体を調べる臨床研究を２月にも始めることが３０日、関係者への取材で分かった。妊婦約２千人を対象に研究を進め、精度の検証などを行う。各機関で準備が整い次第、順次研究に着手し、２０３０年３月末まで実施する見通しだ。

　ＮＩＰＴは現在、ダウン症などの原因となる３種類の染色体異常の有無に限って検査。陽性の場合は羊水検査などで確定する。日本医学会が認証する医療機関を中心に実施しているが、３種類以外の検査は無認証施設で横行している。精度が十分に検証されておらず、不十分なカウンセリング体制で妊婦を混乱させているという問題がある。

　新出生前診断を巡っては、胎児が病気を持つと判明した場合、中絶するかどうか重い決断をするケースが多い。

　計画では、超音波検査で胎児の特徴から何らかの病気を疑われたり、過去に染色体疾患の子を出産した経験があったりする妊婦で、妊娠１０～３７週未満の１８歳以上を対象とする。