東日本大震災で家屋に大きな被害を受けた住民を長期間追跡したところ、発災から１５年目も７人に１人程度に当たる１４・７％が心的外傷後ストレス反応（ＰＴＳＲ）を抱えていたとの研究結果を、東北大のチームが４日までに米医学誌に発表した。発災１～２年目に症状が悪化すると、１５年目も症状が持続するリスクが５倍ほどに高まることも判明。「初期のケアと長期の見守りが重要だ」と指摘している。

　チームは、宮城県七ケ浜町で、震災により大規模半壊以上の家屋被害認定を受けた２０歳以上の２５６０人を追跡調査。このうち症状の変化が比較可能な１２９１人分のデータを用い、ストレス反応の推移を分析した。

　その結果、被災住民の１４・７％が発災１５年目の２０２５年４月時点でもＰＴＳＲを抱えていることが判明。症状の悪化が起きるのは発生１～２年目が最も多く、この時期に症状が悪化したグループは他のグループに比べ、１５年目もＰＴＳＲが持続するリスクが５・３倍ほどに上昇していた。