日本スポーツ協会は１日、国民スポーツ大会改革の具体策を検討している作業部会の中間まとめを公表し、原則として４７都道府県の持ち回りとなっている開催地の選定方法について、立候補制を基本とすることを盛り込んだ。複数の都道府県での広域開催も認めるとともに、一部の競技は、施設を備える地域に開催地を固定する「聖地化」を進める案も示した。