雇用や教育、住居など社会経済的な環境が整っていない地域の住民は、個人の所得水準に関係なく、整っている地域の住民より自殺リスクが高いとの研究結果を、京都大や関西医科大のチームが１５日までに英学術誌に発表した。チームは、一人一人の所得水準にかかわらず地域全体の治安や精神医療の利用しやすさを改善する重要性を指摘する。