日本産科婦人科学会は１日、東京都内でシンポジウムを開き、第三者の精子を使った不妊治療で生まれた子の「出自を知る権利」を尊重するよう、学会の「見解」を改定する方針を明らかにした。検討を進めている小委員会の久慈直昭委員長は「遺伝性の病気など、自己の遺伝的背景を知る権利が必要だ」と訴えた。